保険商品の真実
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Ｔ－ＰＥＣは必要なサービスでしょうか？
友人より「Ｔ－ＰＥＣ」というものがあることを初めて聞きました。
自分でいろいろ調べてみたところ、確かに魅力的ですが必要なものかどうかわかりません。
加入するとＴ－ＰＥＣのサービスが受けられる保険商品、並びにその必要性（加入した方がいいケース）など教えていただけたらと思います。
T-PECはＡＩＧグループの保険会社や銀行などが株主となっている医療関連サービスを提供している機関ですが、T-PEC自身が直接会員を募って提供しているサービスとＡＩＧグループの保険会社の医療保険中心に付帯しているサービスとがあります。
医療保険で付帯しているサービスは・24時間健康相談サービス（電話による健康相談）・ドクターオブドクターズ ネットワークがあります。
特に後者のドクターオブドクターズ ネットワークは「名医を紹介して欲しい 」「セカンドオピニオンを受けたい 」「 自分の病状・症状にあった専門の医師を紹介して欲しい 」など自分だけではなかなか名医にたどり着けなかったことをこのサービスを利用することによって紹介状まで作成してくれます。
よく知恵袋で「先進医療特約は必要か？
」と言う質問に「ほとんど使用することがないから保険料が安い」など言われている原因が上記のように自分だけでは先進医療を受ける方法が分からない、どこの病院で実施しているのか分からない、などありましたが、このサービスを利用すれば充分役目を果たすことも出来ます。
私はこのサービスを利用するためだけにＡＩＵの終身医療保険の一番安いものに加入して、メインの医療保険は他社で加入しています。
ご参考になれば幸いです。
デビュー時の話題作りのため脚に1億円の保険や瞳に1億円の保険をかけたアイドルがいましたが、そのような保険商品を取り扱っている保険会社はどこでしょうか？
日本の保険会社では、その分野の保険は取扱っていないようです。
http://plaza.rakuten.co.jp/kantanhoken/diary/200803230000/参照。
イギリスの｢ロイズ保険組合｣なら、あらゆる分野の保険を扱っているようですから、交渉次第で引き受けてくれると思います。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AD%E3%82%A4%E3%82%BA参照。
納得していない条件で生命保険商品の切り替えがあり、解約返戻金は切り替え後の保険に対してのものだけ支払われました。
切り替え前の保険に対しての返戻金は戻ってこないのでしょうか。
2001年に三井生命の「エスポワールR」という保険の契約をし、それが2004年に同保険会社の「ベクトル」という保険に切り替わりました（理由不明）。
今年（2009年）3月に解約手続きを行うと、返戻金は2004年から2009年3月に対してのもののみで、2001年から2004年分は消えてしまっています。
サービスセンターに問い合わせすると、「エスポワールR」の掛け金は「ベクトル」に買取りという形で切替ったと言われました。
切替え時そんな説明はありませんでしたので納得できません。
聞いていれば切替えなどしません。
又はエスポワールRを解約し、新規で他社保険に加入していました。
なぜ買ってまで保険に入らなければならないのか理解できません。
「ベクトル」は解約金のほぼ存在しない保険で（これも解約してみて初めて知りました。
）、手元にはほとんど何も残っていません。
担当営業所は「答える書類がないので後日返答します。
」とメッセージを残したっきり全く連絡がありません。
三井生命のHPにも3回程問い合わせしましたが全く返事はありません。
それでここへ質問しました。
納得していない契約で解約返戻金は消えてしまったのですが、これはもう戻って来ませんか？
前に入っていた保険を解約して、その解約返戻金を新たな保険の割引に使われた。
ということです。
ですので、今回の解約返戻金に前の保険の解約返戻金が入ってないのは当然です。
ただし、今の保険の期間がまだ残っているはず(おそらく5年)ですので、残り期間に割引に使われるはずだった、前の保険の解約返戻金の残りが、今回の解約返戻金に含まれているはずです。
ですので、前の保険の解約返戻金については損してません。
(戻って来てるのと同じことです。
)違う問題はありますけどね。
リーマンブラザースが破綻しましたが、ＡＩＧも危ないという情報が流れています。
ＡＩＧの子会社であるＡＩＧエジソンに保険商品（円ドル君、豪ドル君）をもっているのですが、解約した方が良いでしょうか。
もう少し勉強したほうが良いのではないでしょうか？
根拠を把握せずに勝手に心配してると心の隙を利用されますよ。
みんな情報に踊らされすぎです。
今辞めて損しないならどうぞご自由に、って感じです。
破綻した場合は保護機構により保障の9割まで保証されます。
しかし、貯蓄性のあるものに関しては受け皿になる保険会社の判断になります。
詳しくは監督官庁の金融庁に載っていますのでご確認下さい。
http://www.fsa.go.jp/qanda/hoken/01.html個人的にはこの金融不安に乗じて不安をあおり解約させて新しく保険に入り直させようとする販売員が多数出てくると思われます。
ちなみに本日のN経新聞の記事です。
「米ニューヨーク州のパターソン知事は15日記者会見し、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）に対して、経営難に陥った米保険大手アメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ）につなぎ融資を実施するよう交渉していることを明らかにした。
同知事は「（ＡＩＧの）財務状態は健全だ」と強調し、保険会社を監督するニューヨーク州が全面的に支援していることを示した。
」最終的には自己責任になりますので良くお考えの上後判断下さい。
追記先ほど米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は16日、経営難に陥っている米保険最大手、アメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ）に対し、ニューヨーク連邦準備銀行が850億ドル（約9兆円）を上限に融資することを承認した。
と発表されたので当面の破綻は回避できたのではないでしょうか?
